(プロジェクト紹介)クリーンエネルギーで琵琶湖の危機を救う

びわ湖トラストのジュニアドクター育成塾では、塾生と共にすすめる様々な研究プロジェクトを計画しています。 その1つとして、現在問題になっている「びわ湖の深呼吸がとまった」という現象について、現状の把握や「深呼吸」をサポートするシステムの開発を、科学者と子供たちが一緒に行っていく活動をすすめようとしています。 この活動を具体化していくために、現在、Bluebacks Outreach で支援を募っています。 Bluebacks Outreach は、科学の現場で活躍する研究者と市民をつなぐ新しい形のプラットフォームです。 この研究プロジェクトの概要と皆様による支援の方法について、是非、下記を参照してください; https://outreach.bluebacks.jp/project/home/21
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ジュニアドクター育成塾4期生の募集

びわ湖トラストは、ジュニアドクター育成塾の4期生(2021年度生)を募集します。※募集は締め切りました。 (お願い)普段担当スタッフが事務局には常駐しておりません。お電話いただいても対応できないことが多い為、お問い合わせいただく場合は、大変お手数ですが下記の専用アドレスにお送りください。  jrdoctor@biwako-trust.com 募集パンフレット(1次・2次募集用) 募集チラシ(1次・2次募集用) びわ湖を場にした地球科学の最先端を、国内外の大学、民間研究所の研究者らから直接学べます。 水辺の生き物やプランクトン、湖底の生き物などを調べるのが好きな人、大規模な水の流れや気象変化・気候変動について知りたい人、ロボットを使った水中探査に興味のある人など、自然科学に興味を持つ皆さんの学びをサポートします。 これまでの活動は、ジュニアドクター育成塾の活動記録 をご参照ください。 【募集対象】 -大津市の会場まで通える小中学生 -2021年4月時点で、小学5年生から中学3年生の学生 【応募の流れ】 1.応募 (1次募集:3/14...
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ジュニアドクター育成塾の受講生が旺文社全国学芸サイエンスコンクール「審査委員特別奨励賞」を受賞

びわ湖トラストの「ジュニアドクター育成塾」の受講生が、旺文社全国学芸サイエンスコンクールで審査委員特別奨励賞を受賞しました。 旺文社の「全国学芸サイエンスコンクール」は、内閣府・文部科学省・環境省の後援のもと、全国の小学生・中学生・高校生の研究・アートおよび文芸の振興奨励と、青少年の個性の育成を目的としたコンクールです。 このコンクールに、びわ湖トラスト10周年記念公演でもポスター発表された白神大輝さん(中1)が、「なぜ、オオサカサナエはびわ湖の白ひげ浜に生まれるのか?PART7~水中ドローンによる湖底調査~」というタイトルで「サイエンス分野」の「理科自由研究部門」に応募し、中学生19,216名の応募の中から、文部科学大臣賞(1名)に次ぐ「審査委員特別奨励賞」に選ばれました。 詳細は下記をご参照ください; https://www.obunsha.co.jp/gakkon/index.html https://www.obunsha.co.jp/gakkon/award62.html#unk_a
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ジュニアドクター育成塾の受講生が「科学の芽」賞を受賞

びわ湖トラストの「ジュニアドクター育成塾」の受講生が「科学の芽」賞を受賞しました。 「科学の芽」賞は、ノーベル物理学賞を受賞した朝永振一郎博士の功績を称え,それを後続の若い世代に伝えていくとともに,小・中・高校生を対象に自然や科学への関心と芽を育てることを目的としたコンクールです。 このコンクールに、本プログラムの受講生である村上智絢さん(小5)が、びわ湖トラスト10周年記念公演でもポスター発表したアリの研究成果をまとめて応募し、小学生982件の応募の中から10名の「科学の芽」賞に選ばれました。 詳細は下記をご参照ください; http://www.tsukuba.ac.jp/community/kagakunome/k-happyo2018.html https://www.jiji.com/jc/article?k=2018112200832&g=soc
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ジュニアドクター育成塾(JST)

認定特定非営利活動法人びわ湖トラスト(理事長 山田能裕)は、JST(科学技術振興機構)が公募した「ジュニアドクター育成塾」の平成30年度採択機関に選ばれました。 https://www.jst.go.jp/pr/info/info1312/index.html JSTの「ジュニアドクター育成塾」は、将来の科学技術イノベーションを牽引する傑出した人材の育成に向けて、高い意欲や突出した能力を持つ小中学生を発掘し、理数・情報分野の学習などを通じてその能力を伸長させる体系的な取り組みを支援するものです。 平成30年度は全国で9件の研究教育機関の取り組みが採択され、今後最長で5年の支援を受けながら、ジュニア世代の人材育成プログラムを進めていく予定です。 当法人によるプログラムの具体的な募集等につきましては、詳細が決まり次第ご案内いたします。
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